三浦瑠麗のような、デイリーメールといった低教育層向けタブロイド紙(低教育層向けではないタブロイドがあるという含意はないのでよろしく)を真に受けてか奇貨としてか知らんが(おそらく後者だと思う)、「スリーパーセル」とかフカシて在日コリアンの殺害を扇動したクソレイシストの「国際政治学者」をCMに起用してしまうAmazon.jpは確かにクズなんだけど、だからといってヨドバシが選択肢になるかってなるわけないよね。ヨドバシは所詮日本企業なので、ツタヤと同様に「個人情報を令状なしで警察に提供」みたいな無法に簡単に応じてしまうわけです(既に応じたと言っているのではなく、応じるに違いないという話)。まあ Amazon は流石に外資なので応じないのではないか。まあ応じるかも知れん。だとすれば余計に選択肢はないわけです。国内消費に貢献したかったらオフライン店舗で買い物してくれや。
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